DX人材に必須のスキルや資格、マインドセットとは？育成事例も紹介

DX人材とは、デジタル技術や業務内容に精通しつつ、DXの取り組みをリード・実行できる人材のこと。本記事では、DX人材が注目されている背景や必要とされるスキル、DX人材の6つの職種、育成事例などを解説しています。

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DX人材とは？　どんな役割を持っているのか

まずはDX人材の定義を解説します。

DX人材の定義と役割

経済産業省が発表した「DX推進ガイドライン」によれば、DXとは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と定義されています。

つまり、DX人材とは、「デジタル技術やデータ活用に精通した人材」あるいは「業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DXの取り組みをリード・実行できる人材」と言い換えることができるでしょう。

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DX人材が必要とされる背景

昨今、DXの必要性を感じている企業が急増してる一方で、DX推進を担うDX人材の不足が顕著になっています。

IPAが発表した「DX白書2021」においても、DX人材は企業競争直を高めるための経営資源として注目されています。しかしその一方で、国内の企業において事業戦略上の変革を担う人材が「量」「質」ともに不足している現状を指摘しています。

加えて、日本企業がDX人材に対する適切な評価や処遇などのマネジメント制度を有していないことや、自社のDX推進のために必要な人材要件が曖昧なままになっているケースも顕在化しており、人材確保のためのさまざまな施策の実施が求められています。

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IPAが定義するDXに対応する人材

IPAは、2020年5月に発表した「DX推進に向けた企業とIT人材の実態調査」、および2021年10月に発表した「DX白書2021」においてDXに対応する人材を定義しています。

IPAによると、DXに対応する人材とは「プロダクトマネージャー」「ビジネスデザイナー」「テックリード」「データサイエンティスト」「先端技術エンジニア」「UI/UXデザイナー」「エンジニア/プログラマ」の7つの職種に分けられます。

DX人材の6つの職種

モンスターラボでは、DX推進に必要な人材を独自に「プロデューサー」「ビジネスデザイナー」「アーキテクト」「データサイエンティスト／AIエンジニア」「UXデザイナー」「エンジニア／プログラマー」の6つの職種に分類しました。それぞれの職種について具体的に解説していきます。

DX人材①　プロデューサー

プロデューサーとは、DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材のこと。

この職種はデジタル技術を活用する能力だけでなく、自社のビジョンや既存アセットへの深い理解が必要となるため、管理職クラスや事業のエースといった人材が任命されることが多いのが特徴。

課題設定力があり、ビジョンを提唱し、行動に移す力のある人が向いています。また、組織を横断して事業を推進できる調整力やマネージメント能力も必要です。

DX人材②　ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーは、DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進などを担う人材のこと。

プロデューサーのもとで具体的なビジネスモデルを企画し実行する役割であるため、プロデューサー同様に自社のビジネスをよく理解している必要があります。

ビジネスと技術に関する知識はもちろん、新しいビジネスモデルを企画するための発想力が必要です。また、実行にあたって関係者らが円滑に仕事ができるよう、チームの合意形成や相互理解をサポートするためのファシリテーション能力も重要です。

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DX人材③　アーキテクト

アーキテクトとは、DXやデジタルビジネスに関するシステムを設計できる人材のこと。

プロデューサーやビジネスデザイナーが企画したビジネスの実現のために、システム設計を行うのがが主な役割。要件定義や仕様策定などSEの領域の業務も行いますが、ビジネス面での課題を深く理解し、ソリューションの提案まで行うのがアーキテクトの能力です。

DX人材④　データサイエンティスト／AIエンジニア

データサイエンティストとは、DXに関するデジタル技術（AI・IoTなど）やデータ解析に精通した人材のこと。

DX推進に関連の深い分野であるAIやIoTを活用するには、膨大なビッグデータからビジネスに活用できる知見を引き出す必要があります。その際に活躍するのがデータサイエンティストです。

統計学の知識や経験、プログラミングスキルが必須となるため、中途採用で人員を確保することが多く、入社後はOJTでフォローアップというケースになることがほとんどです。

★データサイエンティストについて詳しくはこちら

DX人材⑤　UXデザイナー

UXデザイナーは、DXやデジタルビジネスに関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材のこと。

どんなに良い機能を備えたシステムであっても、それがユーザーにとって使いにくい仕様であれば日常的に使用されず、人々の生活に根ざしたプロダクトにはなりえません。そのため、ユーザー体験の向上という観点をシステム構築に取り入れるUXデザイナーの役割は必要不可欠です。

デザインに関するスキルはもちろん、デザインの意図を適切に説明できる言語化能力や、最新のテクノロジーのトレンドをいち早くキャッチできるアンテナの広さが必須です。

DX人材⑥　エンジニア／プログラマー

エンジニア／プログラマーはデジタルシステムの実装やインフラ構築などを担う人材のこと。

アーキテクトが設計した仕様に基づいてプログラミングし、コーディングやテストをおこないます。DX人材の観点では、DXの現場で使われているさまざまなシステムに精通し、その都度適切な開発を行える能力が求められます。

プログラミングやエンジニアリングの能力が必須となるため、社内のリソースだけで人員を確保することが難しいケースも多く、 外部リソースに頼ることが多いポジションです。

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DX人材に必要なスキル・資格

DX人材には6つの職種があると説明しましたが、一般的にDXを推進する上で必要なスキルとはどのようなものがあるのでしょうか。5つの基本スキルを具体的に解説します。

ITに関する基礎知識

ビジネス領域におけるDXとは、「データやデジタル技術を駆使して、ビジネスに関わるすべての事象に変革をもたらす」こと。ネットワークやシステムの仕組み、ウェブやアプリケーションに関する知識がなければ、デジタル技術を用いた課題解決は不可能です。つまり、デジタル技術やIT分野の基礎知識は必須といえるでしょう。

デジタルトレンドに関する知見

DXは、常に更新されるデジタル技術を駆使し、現状のビジネスを変革し続けていくというもの。「一度やったから終わり」という性質のものではありません。

先端技術に関する情報やトレンドを常にキャッチし、自社のビジネスにどのように取り入れることができるかを模索し続ける必要があります。

プロジェクトマネジメント能力

DX推進は試行錯誤の連続です。例えば、アジャイル開発を行う場合、優先度の高い機能から細かいサイクルでの開発を行うため、初めに細部まで設計を決めて１度のサイクルで開発を進められる従来のウォーターフォール開発とは異なり、その時々の状況に合わせた調整が必要になります。

DXを実現するためには、現状のビジネスの課題を、常に把握・検討していくという作業が欠かせません。よって、変化の多い環境でも自分やチームの業務をマネジメントできる能力が必要です。

★アジャイル開発に関する詳しい解説はこちら

ビッグデータの活用

ビッグデータの活用や、機械学習を用いたデータの分析や予測はDXという観点からも、年々重要性を増しています。データサイエンティストでなくても、その重要性を理解し、データや機械学習を活用することでどのようなことが可能になるかを自身で把握しておくことで、DX推進に必要な視点を得られます。

UX・UI志向

せっかくシステム開発を行っても、ユーザーにとって使いづらいシステムであれば普及しません。適切な方法でユーザー行動を調査・分析し、体験を設計しつつビジネルモデルとすり合わせるUI・UXの観点は、デザイナーだけでなく、エンジニアやプログラマーなど他の職種にも必須です。

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DX人材に必要なマインドセット

DX人材にはスキルと同様にマインドセットも重要

DXの実現のために必要なスキルがある一方で、DX人材に必須のマインドセットとはどのようなものがあるのでしょうか。具体的に解説します。

DX人材を確保する方法

DX人材を確保する方法は、採用と育成という２つの手段があります。この2つの観点から、DX人材を確保する際のポイントを紹介していきます。

DX人材を採用するポイント

近年、さまざまな企業がDX推進に取り組む中で、DX人材を取り巻く各企業の競争は激化しています。そのため、いかに優秀な人材に自社を魅力的に感じてもらうかが需要です。

DX人材を採用する際に留意しておくべきポイントは下記の２点。

①自社に必要な人材要件を明確化

自社のDX推進の状況やプロジェクトの状況に合わせ、どのような人材が必要となるのかを明らかにしておきましょう。

②マネジメント制度の整備

DX人材は、従来の日本企業の評価基準では対応しづらい多岐に渡る能力を有しているため、人材のスキル評価や処遇といったマネジメント制度を整備しておくことも重要です。

DX人材を育成するポイント

担当する職種によっては新たに人材を採用するよりも、社内で人材を育成をする方が効率がいい場合も。なぜなら、DX人材になるための前提条件として、自社のビジネスや業務内容に精通していることが肝心だからです。

たとえ外部のベンダー企業にシステム開発を依頼する場合であっても、自社の課題や既存システムの問題点を把握している人材が企画立案からテストまでの全てのフローに携わり、担当者と密にやりとりをおこなうことで、課題解決に向けた確実なアクションが可能になります。

ゆえに、DX人材を育成するメリットは、自社の課題解決のために最適なシステムとは何かを判断でき、ユーザーとなる現場担当者のニーズを汲み取ったシステムを開発できる人材が確保できるという点でしょう。

それでは、実際にDX人材を育成するにはどうすればいいのでしょうか？　具体的に解説します。

①OJTの機会創出

より実践的な能力を育てるには、デジタル教材などを用いた知識のインプットにとどまるのではなく、実際にDX推進に関する取り組みに携わることが重要です。ゆえに、OJTの機会を創出することが人材育成に効果的でしょう。

しかし、いざOJTによってDX人材を教育したくても、社内にDX推進に関する知見が蓄積されておらず指導できないという課題を抱えている企業も多いのが現状です。

②スキルトランスファー型の支援を受ける

OJTで人材育成をする際に、開発を通じてスキルトランスファーの支援をしてくれる外部のベンダーを探すのも1つの方法です。

システム開発に関する実務を通して人材育成ができるので、会社としても単にプロダクトの開発に投資するだけでなく同時に社員の育成もできて一石二鳥です。

モンスターラボのDX人材育成サポート事例

モンスターラボグループのDX推進サポート事例をもとに、企業のDX人材育成の取り組み・事例を紹介していきます。

アプリ開発のプロジェクトを通じて、内製化できる体制づくりを支援

スマホ決済アプリ「Payどん」は、鹿児島銀行に口座を保有する顧客が利用できるキャッシュレス決済サービス。

モンスターラボは、アプリの開発に携わるとともに、鹿銀の行内開発チームにトランスファー型の技術支援を実施。開発の過程を通じてアプリ開発のスキルやノウハウを残し、初回リリース以降はクライアントチーム主導で運用できる環境づくりを目指しました。

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組織強化支援を通じてデザイン領域を担う人材の発掘・育成

パーソルプロセス＆テクノロジー（以下、パーソルP&T）は、業務プロセスコンサルティング、システム企画・開発、システム運用・保守などを通じて、最新のテクノロジーやサービスを提供する企業。

モンスターラボは、同社のデザイン組織立ち上げプロジェクトに企画段階から参画。短期・中期における戦略の策定、人材育成プログラムの提供、ガイドラインの作成を担当するなど、DX推進のパートナーとして伴走しました。

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まとめ：スキルトランスファー型支援がDX人材育成のカギを握る！

DX人材について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？

DX人材には、専門性の高いスキルと同時に、自社のビジネスや業務内容、既存のシステムに対する深い理解と、課題設定力や自主性といったマインドセットが必要とされます。

また、即戦力となるDX人材の育成をするには、スキルトランスファー型支援が可能な外部ベンダーをうまく活用することが効果的。実際のシステム開発を通じて人材育成をおこなうことで、専門性と自社のビジネス課題への深い理解を併せ持つDX人材の創出につながります。

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